こんにちは、ゆるやくです。

「昔は調剤薬局で働いていました。でも、もう10年以上ブランクがあります」

「50代になってからでも、調剤薬局に復職できるでしょうか？」

こんな悩みを持つ薬剤師さんもいると思います。

まず結論から。

薬剤師免許は、長期間働いていないという理由だけで失効するものではありません。

また、40代や50代になってから調剤薬局未経験で入職し、活躍している薬剤師もいます。

ただし、問題はブランクの長さだけではありません。

「最後に薬局で働いていたのは何年なのか？」

これが結構重要だと思います。

2005年に退職した薬剤師。

2015年に退職した薬剤師。

2022年に退職した薬剤師。

同じ薬剤師資格を持っていても、知っている薬局の姿はずいぶん違います。

今回は、2000年から2026年までの調剤薬局を振り返りながら、どの年代に退職した薬剤師が、復職するときに何に戸惑うのかを考えてみたいと思います。

制度変更だけでなく、当時の薬局の雰囲気や、私自身が経験した変化についても書いていきます。

Contents

🕰️2000〜2026年、調剤薬局の主な出来事

まずは年表です。

年主な出来事
2000介護保険制度開始。医薬分業の拡大
2005医療情報システム安全管理ガイドライン初版
2006薬学教育6年制開始
2008後発品への変更調剤を促進する処方箋様式変更
2010後発品の規格・類似剤形変更の範囲拡大
2012一般名処方加算導入
2014薬学的知見に基づく指導を法律上明確化
2015約81万件の薬歴未記載が判明
2016かかりつけ薬剤師指導料新設
2018地域支援体制加算創設
2019電子薬歴の改ざん問題に関する調査報告書公表
2020服薬期間中フォローアップ義務化。小林化工の事故
2021日医工などへの行政処分。医薬品供給不足が深刻化
2022調剤報酬体系の再編。リフィル処方箋導入
2023電子処方箋開始。オンライン資格確認原則義務化
2024特定薬剤管理指導加算3新設。選定療養開始
2026令和8年度調剤報酬改定

もちろん、これだけではありません。

むしろ年表には載りにくい、日常業務の変化が重要だと思います。

例えば、薬歴の書き方。

電子薬歴の普及。

処方箋の薬品名。

医薬品卸の配送。

そして、医薬品が手に入らないという問題。

このあたりは、今の薬局しか知らない人には当たり前でも、昔の薬局を知る人には相当なカルチャーショックだと思います。

🟤2000年代初頭｜薬歴は数行？ 紙薬歴が当たり前だった時代

📝「薬歴って、昔はこんなものだったの？」

これは当時の薬剤師から聞いた話です。

2000年代初頭の薬局では、薬歴が数行程度ということも珍しくなかったそうです。

例えば、

「変化なし」

「服薬良好」

「副作用なし」

そんな短い記載です。

もちろん、すべての薬局がそうだったわけではありません。

当時から丁寧な薬歴を書いていた薬剤師もいたでしょうし、記載すべき内容についてのルールも存在していました。

ただ、少なくとも当時の現場を知る薬剤師からは、現在とは薬歴の分量も雰囲気もずいぶん違っていたという話を聞きます。

今の薬歴を見ていると、薬学的な評価、指導の要点、次回の確認事項など、かなり詳しく記録する薬局が増えました。

過去の薬歴が数行で終わっている患者を見て、

「昔はこんな記載だったんだ」

と感じることもあります。

💻2005年頃、電子薬歴はまだ珍しかった

もう一つ大きく違うのが、電子薬歴です。

2005年頃の私の周囲では、紙薬歴が主流で、電子薬歴を使っている薬局はほとんど見かけませんでした。

レセコンはあっても、薬歴は紙。

薬歴の棚から患者のファイルを取り出す。

そこに手書きで記載する。

そんな光景です。

電子薬歴が存在していなかったわけではありませんが、普及が進んだのは2010年代という印象です。

実際、厚労省の2018年度調査では、電子薬歴システムの導入率は73.9％に達していました。

調査対象の薬局に限った数字ですが、2010年代の終わりには電子薬歴がかなり一般的になっていたことが分かります。

そして電子化によって、薬歴の管理方法そのものも変わっていきます。

🔍2005年、電子記録の真正性が重要に

2005年には、厚労省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」が策定されています。

そこでは、電子的な医療記録について、真正性・見読性・保存性を確保することが求められています。

つまり、電子薬歴の記録を適切に管理するという考え方は、かなり以前から存在していたわけです。

ただし、日常業務としてその重要性を強く実感する場面が増えていくのは、もう少し後のことでした。

🟠2008〜2011年｜後発品をどんどん使おう！

2008年には、後発医薬品への変更調剤を促進するため、処方箋の様式が変更されました。

2010年には、規格違い・類似剤形の後発品への変更も、一定の条件下で認められるようになります。

この頃から、薬局で後発品を積極的に使う流れが強まっていきました。

後発医薬品調剤体制加算。

後発品使用割合の管理。

患者への説明。

薬局は、いかに後発品への変更を進めるかを考える時代になっていきます。

今となっては普通の仕事ですが、当時としては大きな変化だったと思います。

ただし、この時代の薬剤師が今の薬局に復職したら、驚くことがあります。

後発品を使うどころか、後発品が手に入らないことです。

この話は後ほど。

😳2012年｜バイアスピリンがアスピリンに？ 一般名処方の衝撃

2012年度の診療報酬改定。

一般名処方加算が導入されました。

この変更は、私にとって非常に印象深いものでした。

それまで、

「バイアスピリン錠100mg」

と書かれていた処方箋が、

「アスピリン腸溶錠100mg」

という一般名で記載されるようになります。

また、

「ヒルドイドソフト軟膏0.3％」

と書かれていた処方箋も、

「ヘパリン類似物質軟膏0.3％」

という一般名の表記に変わっていきました。

今では当たり前ですが、当時は結構な衝撃でした。

※上記は当時の処方箋で見かけた呼び方を例示したものです。一般名処方の正式な表記は、厚労省の一般名処方マスタで剤形・含量まで確認します。

🤔そして、謎の現象が始まった

もっと面白いのが、疑義照会です。

一般名処方が始まったといっても、医師がすべての医薬品を一般名で覚え直したわけではありません。

医療機関のシステムで商品名を選択し、処方箋の出力時に一般名へ変換する運用もあります。

すると、こんなことが起きます。

薬局から病院へ電話。

「アスピリン腸溶錠100mgの件で疑義照会です」

すると、

「……何の薬ですか？」

そこで、

「バイアスピリンです」

と伝える。

「ああ、バイアスピリンね」

ようやく話が通じる。

何とも不思議な現象です。

処方箋には一般名が書いてある。

でも、疑義照会するときには商品名を伝えないと通じない。

一般名処方加算が導入された頃、私が経験した現場の変化の一つです。

もちろん、すべての医師が一般名を把握していなかったという話ではありません。

ただ、レセコンや電子カルテの出力形式が変わることで、処方する側と調剤する側の会話に、妙な一手間が増えたわけです。

💊この年代に退職した薬剤師なら

一般名処方が導入される前に退職した薬剤師は、現在の処方箋に書かれた名称に戸惑うかもしれません。

昔から知っている成分なのに、処方箋上では見慣れない名前になっている。

逆に、現在の薬剤師が昔の商品名ばかりの処方箋を見たら、戸惑う場合もあるでしょう。

🏪2013年頃｜今の地域支援体制加算とは違う「基準調剤加算」の時代

 

2013年頃には、現在の地域支援体制加算はまだありませんでした。

当時、調剤報酬上で薬局の体制を評価する代表的な加算は「基準調剤加算」です。

※「基準薬局」という呼び方もありますが、薬剤師会による認定制度と、調剤報酬の基準調剤加算は区別する必要があります。ここでは調剤報酬上の加算について説明します。

2012年度の基準調剤加算は、

基準調剤加算1：10点

基準調剤加算2：30点

という体系でした。

当時も、備蓄品目数、開局時間、地域の医療機関や患者の需要への対応など、施設基準は存在していました。

ただ、現在の地域支援体制加算と比べると、私の印象では、取得のために求められる実績や管理の負担がずいぶん軽かったように思います。

もちろん、当時の加算にも要件はありました。

何もしていなくても算定できるという話ではありません。

しかし、現在は在宅業務、地域医療機関との連携、医薬品の備蓄、薬局間の医薬品融通など、さまざまな機能や実績が求められます。

2018年には基準調剤加算が廃止され、地域支援体制加算が創設されました。

そして2026年には、地域支援・医薬品供給対応体制加算へと再編されています。

2013年頃に退職した薬剤師が現在の施設基準を見たら、

「薬局の加算を取るために、こんなにいろいろ必要なの？」

と驚くかもしれません。

😨2015年｜薬歴未記載問題で、個別指導の空気が変わった

2015年。

大量の薬歴未記載が社会問題になりました。

同年6月の厚労省の集計では、1,220薬局で約81万件の薬歴未記載が確認されています。

薬歴を記録していないのに、薬剤服用歴管理指導料を算定していたことが問題になりました。

返還にもつながる重大な問題です。

そして、この時期から、個別指導の空気も変わっていった印象があります。

ここは私自身の経験に基づく感想です。

薬歴未記載問題が明らかになってから、個別指導で薬歴の記録に対する確認がより厳しくなったように感じました。

以前から個別指導はありました。

薬歴も確認されていました。

ただ、2015年の問題を経て、記録の有無や記載の実態が、ますます重要になっていったように思います。

これは全国一律で指導方針が変更されたと確認できたわけではなく、私の現場感覚です。

しかし、この後に公表される薬歴改ざんの調査報告書を読むと、電子薬歴の履歴がどれほど重要になっていたのかが分かります。

🔍2018〜2019年｜「いつ書いた薬歴なのか」まで確認される

電子薬歴の普及とともに、薬歴の管理方法も変わってきました。

作成日時。

入力者。

更新日時。

更新者。

修正履歴。

こうした情報を確認できることが重要になります。

2019年12月にアルフレッサホールディングスが公表した調査報告書では、2014年の個別指導で修正履歴を求められた事例、2018年の個別指導で作成日時・更新履歴などを表示した薬歴の提出が指示された事例が確認できます。

さらに、電子薬歴の日付を遡らせて入力する不適切行為も明らかになりました。

なお、2018年に全国一律でタイムスタンプ付きの薬歴提出が新しく義務化されたという意味ではありません。

当時から、個別指導で記録日時や更新履歴を確認する事例が存在していたということです。

この事件については、別記事で詳しく取り上げます。

一次資料は、こちらです。

アルフレッサホールディングス「特別調査委員会調査報告書」（2019年12月26日）

https://www2.jpx.co.jp/disc/27840/140120191226442302.pdf

【関連記事：2018年の個別指導と薬歴改ざん問題。公開後にURLを挿入】

この年代に退職した薬剤師が復職するなら、薬歴を書く技術だけでなく、現在の電子薬歴の確定処理や記録管理についても確認する必要があります。

🚨2020年｜後発品が手に入らない時代の始まり

ここからが、2020年代の薬局を大きく変えた出来事です。

2020年12月。

小林化工が製造販売していたイトラコナゾール錠への睡眠導入剤成分の混入が発覚しました。

健康被害が発生し、翌2021年には行政処分が行われました。

さらに日医工などでも製造・品質管理上の問題が明らかになり、医薬品供給への影響が広がります。

後発医薬品の供給不足が深刻化していったのです。

それまでの薬局では、

「後発品をもっと使いましょう」

と言われていました。

ところが、

「使いたい後発品が入荷しません」

という状態に。

これには、私もかなりショックを受けました。

📦昔は電話一本で届いた薬が、今は届かない

出荷調整が始まった頃、最も驚いたことの一つです。

それまで、医薬品卸へ注文すれば、薬はすぐに届くものだと思っていました。

午前中に注文すれば午後に届く。

場合によっては、電話一本で急配してくれる。

そんな卸さんもありました。

ところが、出荷調整が始まると話が違います。

「注文しても入荷しません」

「次回入荷は未定です」

「割当数量以上は納品できません」

最初は、なかなか理解できませんでした。

薬局が注文しているのに、薬が届かない。

しかも、同じ成分の他社製品に変更しようとしても、そちらも出荷調整。

以前なら当たり前だった医薬品の調達が、当たり前ではなくなったわけです。

🚚卸の配送も減る一方

そして、医薬品卸の配送事情も変わってきました。

昔は、1日に2回配送してくれる卸がありました。

急ぎなら追加で持ってきてくれることもありました。

それが現在は、私の周囲でも、

1日2回から1回へ。

さらに、店舗や地域によっては週3回の配送になる。

そのような変化を経験しています。

すべての卸・地域で同じという意味ではありませんが、以前ほど頻繁に配送してもらえるとは限らなくなりました。

これについては、実際に裏付けとなる資料もあります。

2026年8月、中央社会保険医療協議会の薬価専門部会で、日本医薬品卸売業連合会が提出した資料です。

同資料では、2022年から2024年にかけて、定時配送回数と至急配送回数が減少する一方、人件費や物流費が上昇していることが示されています。

医薬品卸も、厳しい経営環境に置かれているわけです。

薬価改定による価格面の圧力。

人件費の上昇。

物流費の上昇。

設備投資の負担。

さまざまな要因が重なっています。

薬価の引き下げだけが原因と断定することはできませんが、医薬品卸の配送体制を維持すること自体が難しくなっていることは、現場の実感とも一致します。

この問題は薬局にとって他人事ではありません。

卸から薬が届くことを前提に、必要最小限の在庫で営業する。

そんな運用が難しくなってきています。

😨出荷調整を知らずに復職したら？

例えば、2018年に退職した薬剤師が、2026年に復職するとします。

患者が処方箋を持ってきた。

薬局に在庫がない。

だったら卸へ注文すればいい。

……と思ったら、

「その薬は出荷調整中です」

と言われる。

これだけでも相当なカルチャーショックでしょう。

実際には、別メーカーの在庫を探したり、必要に応じて処方元の医療機関へ相談したり、患者に事情を説明したりする必要があります。

今の薬局では、処方箋の内容を正しく調剤する技術だけでなく、そもそも必要な医薬品を確保することが大きな仕事になっています。

💻2022〜2023年｜調剤報酬と受付業務が大きく変わった

2022年度の調剤報酬改定では、従来の調剤料が再編されました。

薬剤調製料。

調剤管理料。

服薬管理指導料。

以前の報酬体系に慣れている薬剤師なら、名称や算定の考え方に戸惑うかもしれません。

さらに2023年には、電子処方箋の運用が始まりました。

オンライン資格確認の導入も原則義務化されました。

マイナ保険証。

電子処方箋。

電子的な薬剤情報の確認。

これらは、昔の薬局にはなかった業務です。

もちろん、電子処方箋の普及状況や運用方法は薬局によって異なります。

ただ、2010年代に退職した薬剤師が、現在の受付やレセコンの画面を見たら、戸惑うことは多いでしょう。

💊2024年｜RMPって何？ 加算の複雑さも新しい時代へ

2024年度の調剤報酬改定では、特定薬剤管理指導加算3が新設されました。

これも、復職者にとってはなかなか厄介な加算だと思います。

特に「特定薬剤管理指導加算3のイ」。

RMPに基づく患者向け資材などを用いた、特に安全性に関する説明・指導が評価されます。

RMPとは、医薬品リスク管理計画のことです。

医薬品の安全性に関するリスクを把握し、必要な安全対策を計画・実施する仕組みです。

ところが、この加算。

「RMPがある薬だから算定する」

という単純なものではありません。

患者向けRMP資材がなければ算定できません。

RMPの策定・実施が解除されている場合も、算定対象外です。

実際に患者向け資材を用いて必要な指導を行うことも必要です。

そして、初めてその資材を用いた指導かどうかも確認しなければなりません。

医薬品の適応や資材の対象となる状況も確認する必要があります。

メーカーが作成したパンフレットなら何でもよいわけではありません。

さらに特管3には「ロ」もあります。

こちらは、医薬品の選択に関する説明が必要な場合の評価です。

長期収載品の選定療養。

供給不足による銘柄変更。

2026年度にはバイオ後続品に関する説明も加わりました。

同じ特管3でも、イとロで考え方が違うわけです。

私の感覚では、従来のハイリスク薬の加算よりも、確認しなければならない条件がずっと複雑です。

ハイリスク薬であれば、まず薬効群や適応、算定場面、指導内容を確認する。

しかし特管3イでは、それに加えて患者向けRMP資材の有無や、実際にその資材を用いた指導かどうかも確認する必要があります。

2018年頃に退職した薬剤師が、いきなり現在の特管3の算定要件を見たら、

「今の薬局は、こんなことまで確認して算定するの？」

と驚くかもしれません。

📝薬歴に何を書くかも重要

算定できる条件を満たしていても、薬歴が不十分であれば問題になります。

対象となった医薬品。

どのような指導を行ったか。

その要点を記録する必要があります。

「RMP説明済み」

だけでは、どの薬について何を説明したのか分かりにくい場合があります。

ちなみに、厚労省の疑義解釈では、使用した患者向けRMP資材を薬歴に添付したり、資材名を記載したりすることまでは求めていません。

必要なのは指導の要点を記録することです。

こうした細かな算定ルールも、2024年以前に退職した薬剤師にとっては新しい知識になります。

出典：厚生労働省「令和6年度診療報酬改定 疑義解釈資料（その1）」問20・21

https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001237675.pdf

💰2024〜2026年｜先発品を選ぶと追加料金。そして令和8年度改定

 

2024年10月には、長期収載品の選定療養が始まりました。

対象となる先発品を患者が希望して使用する場合、一定の条件下で特別の料金が発生する仕組みです。

2026年6月からは、後発品との価格差に対する特別の料金の割合が、4分の1から2分の1へ引き上げられました。

患者から、

「今までと同じ薬なのに、なぜ高くなったの？」

と聞かれることもあります。

さらに2026年度改定では、かかりつけ薬剤師指導料や後発医薬品調剤体制加算などの評価体系も見直されました。

先ほど紹介した基準調剤加算から、地域支援体制加算、そして地域支援・医薬品供給対応体制加算への変化を見ても、薬局に求められる役割が変わってきたことが分かります。

📊退職年代別、2026年に復職すると何がハードルになる？

ここまでの変化を踏まえ、最後に働いていた年代ごとに整理してみます。

🟤2000〜2005年に退職した人

ブランクは約21〜26年。

電子薬歴がまだ一般的でなかった時代を経験している人も多いでしょう。

現在の薬局に復職するなら、調剤手順、医薬品の知識、電子薬歴、調剤報酬、医療DXまで幅広く学び直す必要があります。

当時、数行程度の紙薬歴を書いていた薬剤師なら、現在の電子薬歴の記録方法には驚くかもしれません。

まずは複数薬剤師が勤務する店舗で、基本的な業務から確認することが望ましいと思います。

🟠2006〜2011年に退職した人

ブランクは約15〜20年。

後発医薬品への変更調剤が広がっていく時代を経験しています。

しかし、一般名処方は2012年以降。

かかりつけ薬剤師制度も経験していない可能性があります。

特に現在の薬学的管理業務や、電子薬歴、調剤報酬を重点的に学ぶ必要がありそうです。

🟡2012〜2015年に退職した人

ブランクは約11〜14年。

一般名処方が広がった時代です。

バイアスピリンがアスピリン腸溶錠になり、ヒルドイドソフト軟膏がヘパリン類似物質の一般名で処方されるようになった頃を経験しています。

一方、かかりつけ薬剤師指導料は2016年から。

薬歴の更新履歴や確定処理が個別指導で問題になる状況についても、現在の運用を改めて学ぶ必要があります。

🟢2016〜2019年に退職した人

ブランクは約7〜10年。

かかりつけ薬剤師制度や電子薬歴を経験している可能性があります。

ただし、その後に医薬品供給不足が深刻化しました。

この年代に退職した薬剤師は、出荷調整や医薬品卸の配送体制の変化に驚くかもしれません。

2022年以降の調剤報酬体系や医療DX、選定療養なども学ぶ必要があります。

🔵2020〜2022年に退職した人

ブランクは約4〜6年。

供給不足や服薬期間中フォローアップを経験している可能性があります。

ただし、2022年の報酬再編を経験したかどうかで、学び直す内容が変わります。

2023年の電子処方箋。

2024年の選定療養と特管3。

2026年の調剤報酬改定。

このあたりが重点になります。

🟣2023〜2025年に退職した人

ブランクは約1〜3年。

医療DXや電子薬歴、供給不足への対応は比較的新しい経験として残っているでしょう。

それでも2026年度改定で、かかりつけ薬剤師指導料や地域支援体制加算などは見直されました。

最近まで働いていたからといって、すべての算定要件が昔と同じではありません。

現在の調剤報酬と、勤務先のシステム操作を確認することが重要です。

✅復職する薬剤師が確認したい5つのこと

ブランクの長さにかかわらず、復職前には次の点を確認したいところです。

①現在の医薬品の知識は十分か。

②調剤・監査・服薬指導の技術は維持されているか。

③電子薬歴やレセコンの操作に対応できるか。

④現在の調剤報酬と薬歴の記録管理を理解しているか。

⑤医薬品供給不足への対応や医療DXに対応できるか。

特に、久しぶりに働く薬剤師を初日から一人薬剤師にするような勤務体制は、慎重に考える必要があります。

経験があるからといって、現在の業務にすべて対応できるわけではありません。

🏪復職者より、受け入れる薬局の方が大変かもしれない

ここからは管理薬剤師の立場で考えてみます。

例えば、調剤経験が10年間あり、8年間ブランクがある薬剤師が入職してきたとします。

調剤経験はあります。

服薬指導も経験しています。

しかし、現在の電子薬歴やレセコンの操作は初めてかもしれません。

選定療養の説明も初めて。

特管3の算定要件も初めて。

出荷調整への対応も、経験していないかもしれません。

そのような薬剤師を、どのように教育するのか。

これが重要です。

複数薬剤師がいる店舗で、少しずつ業務を覚えてもらう。

経験のある仕事と、学び直しが必要な仕事を分ける。

分からないことを確認できる環境を作る。

理屈では簡単です。

しかし、実際の薬局では人手不足です。

薬剤師が増えたと思ったら、教育する側の仕事が増える。

そんな状況もあります。

ブランクがある薬剤師を受け入れるには、薬局側にも余裕が必要なのだと思います。

💊ゆるやく的考察――昔の薬局に戻れと言われても、今の薬剤師は困る

2000年から2026年まで、薬局の変化を振り返ってみました。

薬歴は紙から電子へ。

一般名処方が広がり、後発品への変更調剤が当たり前になりました。

薬歴未記載問題によって、記録に対する意識も変わっていきました。

そして、かかりつけ薬剤師制度、服薬期間中フォローアップ、医療DX。

さらに医薬品供給不足です。

昔は注文すれば届いた薬が、今は入らない。

卸さんの配送も減ってきました。

そして今度はRMP資材や選定療養、複雑な加算の算定要件です。

昔の薬局を知っている人が現在の現場に戻ってきたら、驚くことはたくさんあると思います。

でも、逆に考えてみましょう。

現在働いている薬剤師が、突然2000年の薬局で働くことになったら？

紙薬歴。

昔の調剤報酬。

当時の医薬品。

昔のレセコン。

果たして、すぐに仕事ができるでしょうか。

私だって、結構戸惑うと思います。

26年間ずっと現役だった薬剤師は、制度変更を一つずつ経験してきました。

途中で現場を離れた薬剤師は、その変化をまとめて学び直さなければなりません。

そこに復職のハードルがあるのでしょう。

だからこそ、

「ブランクが何年ありますか？」

だけでなく、

「最後に働いていたのは何年ですか？」

と聞いてみる。

2005年に退職した人と、2018年に退職した人では、覚え直すことが違います。

もちろん、それだけで復職の可否が決まるわけではありません。

昔の経験が、すべて役に立たなくなるわけでもありません。

その人が何を経験し、今何ができて、何を学び直す必要があるのか。

そこを考えていけばよいのだと思います。

なんだかなあ。

それにしても、こうして振り返ると薬局の仕事ってずいぶん変わりましたね。

特に、薬が注文しても届かなくなるなんて、昔は想像していませんでした。

💼ブランクのある薬剤師が復職先を探すなら

最後に、薬剤師向け転職サービスの紹介です。

ここからは広告になります。

以下の紹介リンクを経由して転職サービスを利用し、所定の条件を満たした場合には、私にもわずかながら紹介料が入る仕組みになっています。

その点は正直にお伝えしておきます。

ただ、ブランクがある薬剤師の場合、給与や勤務地だけで就職先を決めるのは慎重に考えた方がよいと思います。

特に確認したいのは、

・ブランクのある薬剤師の採用実績があるか

・入職後に研修期間が設けられているか

・最初から一人薬剤師を任されないか

・電子薬歴やレセコンの操作を教えてもらえるか

・子育てや介護と両立できる勤務体制か

といった点です。

転職サービスを利用する場合には、こうした条件を事前に確認してもらう方法もあります。

もちろん、自分で求人を探して応募しても構いません。

薬剤師会などが行う復職支援研修を利用する方法もあります。

転職サービスは、あくまで選択肢の一つです。

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なぜ「ファゲット」を紹介するのかといえば、５０代からの窓口がHPにあるからです。

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📚参考資料・公式情報

① 厚生労働省「一般名処方マスタについて」

2012年4月からの一般名処方加算について確認できます。

https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/shohosen_250401.html

② 厚生労働省「かかりつけ薬剤師・薬局に関する調査報告書」（2018年度）

電子薬歴導入率73.9％など。

https://www.mhlw.go.jp/content/000507664.pdf

 

③ 厚生労働省「中央社会保険医療協議会 第299回議事録」

2015年の薬歴未記載問題。

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000095114.html

④ アルフレッサホールディングス「特別調査委員会 調査報告書」（2019年12月26日）

電子薬歴の更新履歴、個別指導と薬歴改ざん問題。

https://www2.jpx.co.jp/disc/27840/140120191226442302.pdf

⑤ 厚生労働省「医療用医薬品の安定確保策に関する関係者会議 第6回議事録」

後発品の供給不足について。

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25308.html

⑥ 日本医薬品卸売業連合会「中央社会保険医療協議会・薬価専門部会 意見陳述」（2026年8月）

卸の配送回数の減少、人件費・物流費の上昇など。

https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001742606.pdf

⑦ 厚生労働省「令和6年度診療報酬改定 疑義解釈資料（その1）」

特定薬剤管理指導加算3の算定要件。

https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001237675.pdf

⑧ 厚生労働省「令和8年度診療報酬改定の概要【調剤】」

https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001717704.pdf

⑨ 厚生労働省「長期収載品の選定療養について」

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_39830.html

※本記事は2026年10月時点の情報を基に作成しています。2000年代の薬歴の記載状況、一般名処方導入時の疑義照会、医薬品卸の配送事情、個別指導に対する印象などには、筆者自身の経験や当時の薬剤師から聞いた話が含まれます。すべての薬局で同じ運用が行われていたという意味ではありません。